ChatGPT不正契約プログラムは何が狙われたか？
ChatGPTを使って自動化プログラムを自作した中高生3人が、2,500件以上の回線を不正契約した事件は記憶に新しいところ。不正契約に生成AIの「ChatGPT」が使われたことが注目を集めたこの事件は、どんなセキュリティの甘さが狙われたのでしょうか。具体的な自作プログラムを使った不正契約の手口を見ていきましょう。
ChatGPTを利用して自作したプログラム
自作プログラムを使った不正契約の手口を見ていきましょう。まず中高生3人は、通信アプリ「Telegram（テレグラム）」を通じて、33億件以上のIDとパスワードを購入します。
生成AIのChatGPTを利用して自作したプログラムで楽天モバイルに不正アクセス。認証されたIDとパスワードで回線を契約します。そして、入手した回線をTelegramで転売したのです。
33億件超のIDとパスワードおよび自作プログラムにより、半年間で2,500回線以上を契約。Telegramを通じた転売によって750万円相当の暗号資産を得ていたとみられています。
ChatGPTに質問して不正契約プログラム
不正契約のスキームを考えたのは15歳の中学生で、プログラムの開発は16歳の高校生が中心となって行っていました。転売で得た利益は、オンラインカジノやゲーム機の購入などに充てていたといいます。
不正契約プログラムの開発にあたっては、操作を簡略化し、処理速度を向上させるためにChatGPTに質問を重ね、改良を行っていたようです。ChatGPTに注目が集まりがちですが、丸投げしていたわけではありません。
楽天モバイルは、IDとパスワードさえ分かれば、第三者が最大15回線まで自由に契約できる仕組みでした。今回の事件は、このセキュリティの甘さが狙われた格好です。
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ラジオライフ編集部
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