消防無線は組織の運営が違っても運用方法は同じ

デジタル化の足音が大きくなってきている消防無線ですが、1番人気のおもしろ無線に違いはありません。聞こえてくる内容は火災や事故などの日常的なアクシデントから、台風や地震などの災害情報まで実にさまざま。消防無線を受信するためのワンポイントレッスンを紹介しましょう。

消防本部の名称でわかる運営スタイル

消防無線は基地局側の出力が強いため、地元の消防本部だけではなく、近隣の消防本部の交信が受信できます。消防無線はたくさんの交信を聞くチャンスがあるのが大きな魅力です。

消防本部は市町村単位できめ細かく設置されています。1つの自治体（市町村）が独自の消防組織を持ち、自治体内の事案に対応するのが、最も簡潔なスタイルですが、消防組織を維持・運営していくのには多額の費用が必要になります。

そこで近隣の市町村が共同で1つの消防組織を持ち、各自治体が負担する経費の軽減を図るスタイルもあります。それは消防本部の名称を見れば一目瞭然。独自組織の場合は「○○市（町）消防本部」など名称と管轄地域が一致しているので、すぐに分かります。

対して、共同運営の場合は「○○広域消防事務組合消防本部」のように長くなるのです。ちなみに、○○には周辺の地域名などが入るので、地元の人であれば、おおよその管轄地域もイメージできるでしょう。

ここ数年は近隣の消防本部が集まり、共同で通信指令センターを設置して広域化するケースが急増しています。消防組織の運営方法は異なっていても、消防無線の運用方法は同じです。

ただし、消防本部が使用する消防無線や救急無線の周波数は、管轄内の人口が多い地域ほどたくさん割り当てられます。これは単純に人口が多い＝出場回数が多いからです。政令指定都市などには、10波以上もの消防無線の割り当てを持つ消防局もあります。

しかし、人口が少なくても管轄地域が広域であったり、山間部を含んでいる消防本部では管轄地域を分割し、それぞれの地域用に周波数を分けて使うケースもあるため、中継波を含めたくさんの周波数が割り当てられることもあるのです。

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