鉄道無線のデジタル化が「東高西低」で進む理由

デジタル波導入路線が延伸している鉄道無線ですが、それは東京圏を中心にしたもので全国的にはアナログ波がたくさん残っています。とはいえ、鉄道無線はこれまで以上にデジタル化が進行していくでしょう。東はデジタル化が進むなか、西はアナログ波が花盛りの鉄道無線のデジタル化事情を見ていきます。

鉄道無線で関東の大手私鉄がデジタル化

2022年11月30日をもって、スプリアス（不要電波）新規制に非対応の無線機が使用できなくなる“2022年問題”をクリアするため、無線機の置き換えを機に鉄道無線をデジタル化。また、総務省の「周波数再編アクションプラン」でも、国として鉄道無線のデジタル化を推進しています。

鉄道無線のデジタル化の急先鋒がJR東日本。既に首都圏の鉄道無線のデジタル化を完了させており、現在、地方線区のデジタル化に着手。2022年までに、ほぼ全路線の鉄道無線のデジタル化を表明していることから、2019年も路線ごとに鉄道無線のデジタル化が波及していくことは必至。沿線と同じ方向に2列セット（スタック）の八木アンテナを掲げた基地局が建造され始めたら、鉄道無線デジタル化のサインです。

関東の大手私鉄でも、鉄道無線デジタル化とその準備が始まっています。事業計画や設備投資計画に鉄道無線のデジタル化を記載している鉄道会社はもちろん、そうでない会社でさえ、運転台の鉄道無線の無線機がデジタル対応機に交換され始めているのです。ただ、2022年度頃をめどに鉄道無線デジタル化を予定している会社が多いため、2019年内にデジタル化する私鉄は少ないでしょう。

鉄道無線のデジタル化について関西の計画

現在のところ、JRと大手私鉄の鉄道無線デジタル波は受信できません。とはいっても、鉄道無線の使用周波数を調べることは重要です。JRの鉄道無線であればDタイプの割当て周波数を、大手私鉄の場合は146～147MHz帯の割当て周波数をスキャンします。

鉄道無線のデジタル波の特徴として、1つの路線に音声波を2波か3波、データ波を1波割当てているので、発見した前後の周波数にも同じ強度の電波が出ていないか調べます。鉄道無線デジタル波の周波数ステップは6.25kHzなので、沿線で受信する際は選択度の高い受信機を使用して、隣接周波数からのカブリを受けないようにしましょう。

鉄道無線のデジタル化の動向は東高西低で、東日本地域のJRと大手私鉄がメイン。一部の新交通システムやモノレールで、車両代替えと同時に鉄道無線をデジタル化するケースはあるものの、関西の大手私鉄を含めてほとんどの鉄道会社にはデジタル化の計画が無く、2019年もアナログ波のままです。

特にローカル私鉄は、過疎化による沿線人口の減少で経営が悪化。車両や軌道のメンテナンスでさえままならないのに、鉄道無線デジタル化による無線機の置き換え費用を捻出するのは容易ではありません。このようなことから、全国レベルで見ると鉄道無線は、十分に聞けるジャンルなのです。（文／おだQ司令）